真の省エネルギー＆快適環境の実現のために

膨大な化石エネルギーを利用する科学技術の急速な進歩を享受してわが国はわずか半世紀余りの間に驚異的な経済発展を遂げ、社会の隅々まで利便性や快適性の恩恵を十分受けるようになりましたが、一方でさまざまな環境問題に遭遇し、これを一つずつ克服しながら今日を迎えています。

このような背景があって20世紀末頃より国際的な認識の高まりに呼応して国内の産業、運輸、民生の各部門ではフロン回収対策や廃棄物の処理問題などと共に二酸化炭素など温室効果ガスの排出　 削減問題などの環境問題は単に一部の地域に限定した問題ではなく地球規模で対処しなければならない課題としてクローズアップされています。

従って、今日のレベルまで高められたアメニティーを維持するにはあらゆる部門で更なる環境行動の実行と共に、省エネルギ―や新エネルギーの技術開発及び利用拡大などの途を追求し、化石エネルギーへの依存度を早急に低下させていく必要に迫られています。

このような状況を踏まえ、平成20年に省エネ法（エネルギー使用の合理化に関する法律）及び温対法（地球温暖化対策の推進に関する法律）の改正によりわが国の省エネルギーに係る規制が強化されており、現在、中小企業や民生部門の省エネルギー対策の機運及び必要性が急速に高まっているといえます。

平成9年には京都議定書が発効し、温室効果ガスの削減目標が明確化されました。これにより、わが国は平成2年を基準年として平成24年迄の5年間平均で温室効果ガスの排出量を6％以上削減することが国際的な公約となりました。これは、現状の排出量で比較すると15％以上の削減を達成しなければならないという非常に高いハードルです。

しかしながら、平成21年10月に鳩山首相の国連演説における大胆な温室効果ガス削減目標の明言があり、平成25年以降の第二約束期間に対する新たな削減目標の策定に向けたCOP15の開催が近づいているので、今後地球環境問題が更にクローズアップされていくことは確実な情勢です。

京都議定書では、京都メカニズムと言われる数値目標達成のための補助的な手段として温室効果ガスの「排出量取引」、他国に投資して実現する削減量を自国の削減量に算入できる「共同実施」や「クリーン開発メカニズム」等の仕組みが導入されているため、温室効果ガスの削減はグローバルな視点での取り組みが求められるようになってきております。

私たち、システック環境研究所は、これまでに建築環境に係る数多くのシミュレーションや分析・評価等の業務を通じて蓄積してきた省エネルギー技術とノウハウが最大の経営資源と考えております。弊社はこの技術・ノウハウを活用して、温室効果ガスの排出削減を図りながら快適な生活環境を維 持しようとするお客様のご要望に対して、きめ細かにお応えしていくことが最大の使命と考えておりま す。 そのためにも、常に最適な技術とシステムを提案する環境・エネルギーコンサルテーションのプロ集団でありたいと願い、新たな挑戦と日々の研鑽に努めてまいります。

また、コンサルテーションに留まらず、省エネチューニングやチューニングESCO等を新たな事業の柱としてお客様のご要望に積極的にお応えしていくとともに地球環境問題の解決に向けて先陣を切ってまい進していくことが使命であると決意を新たにしているところです。

個人・企業・団体を問わずあらゆるお客様の要求にお応えして、建物に係るエネルギー・環境問題を多彩な角度から調査・研究し、技術支援を行う弊社にどうぞご期待下さい。

（平成21年11月　記）